最近は女性の活躍が大きく取り上げられることも多くなってきました。しかし、その具体的な年収にまつわる議論がクローズアップされることは少ないです。
年功序列による賃金体系が崩壊している現代では、実力次第で大きな収入を得ることも十分可能になりました。そのため、女性の積極登用をアピールする企業が増える傾向にあります。
男女雇用機会均等法が実施されてからだいぶ期間が経ちましたが、その実態は以前とあまり変わりないのではという冷ややかな見方をする人も少なくありません。まだまだ男性中心の社会といわざるを得ない状況が続いています。上場企業の女性管理職の割合などを見ても、まだまだ女性の活躍は低いというのが現状でしょう。もっと社会全体が積極的に取り組むべき課題なのかもしれません。
確かに、女性は妊娠、出産などのライフイベントが多いことで、仕事から離れることが多いことが影響しているのでしょう。しかし、子供を産み、育てるということは大きな社会貢献だと考えます。
子育てが一段落した段階で、社会にカムバックする人は多いのですが、その際には空白の期間を埋めるために必死の努力が必要になるでしょう。インターネットが普及している現代では、新しいサービスを取り入れることがあるので、一層の頑張りが必要になる可能性もあります。技術の進歩が早いため、取り残されると年収ダウンになってしまう可能性もあるでしょう。
また、家庭との両立を考えてくれる企業も増えてきています。子育て、家事、介護などをしながらも仕事ができるよう、在宅ワークや時短勤務などを取り入れる動きが活発化しているのです。長期ブランクを回避するために有効な取り組みとして、注目を集めています。